会社を成功に導く社長のリーダーシップ論。中小企業の社長の仕事とは「誰かのために」を考えること。
中小企業の社長のリーダーシップ論では、会社の経営指針は毎年必ず変わらなければ成長はありません。
当社のメディアサイトを読んで頂いている方、また、新しく来てくださった方、いつもお世話になっております、企画広報室の石原です。
今回は、当社（＝バイタル）の代表取締役社長である副島孝嗣社長の「会社を成功に導く社長のリーダーシップ論」としまして、新しい年度（＝2018年）を迎えるにあたって、世代交代はありましたが、20年以上に渡り存続してきた介護福祉事業を展開する中小企業の社長が掲げる”経営指針”についてご紹介致します。
あなたの会社の経営指針と比較したり、その指針が意図していること、あなたの会社とは違うこと、または共感することなどについて、改めて考えてみてもいいかもしれません。
社長が掲げた、当社の平成30年度の経営指針は、「感謝」「感動」「改革」です。
では、その経営指針の背景も含めて、社長の言葉をある程度そのまま記載しながら、詳しくご紹介していきます。
2017年の社長の振り返り
社会保障制度の補填
立春の候、改めて新年にあたってのご挨拶を申し上げます。
早いもので、平成も30年になりました。来年5月にはその年号も変わることになり、大きな時代の変化を迎えます。思えば、平成元年に消費税が始まり、その時は3％でした。
来年はその消費税も10％にアップしますが、10％では社会保障費の補填には到底足りないのが実情です。
次の世代へつなぐ使命
30年前のバブルと言っていた時代に、あるいはそのもっと前から、日本の国策がもっと現況の少子高齢化を見据えて力を入れていたら今頃どうだったろうか？と思う次第です。その時はその時で懸命に政策を練ってたのでしょうから言っても仕方ありません。
我々は、これから少なからずともその「しわよせ」とも向きあっていかなければなりません。
俗にいうピンチです。
国が崩壊しても困りますし、だからこそ”我々は次の世代へつなぐ使命”をもって立ち向かう必要があります。
働き方も大事
今、「働き方改革」と言われていますが、色んな事情や、個人の時間の使い方等に対する働きやすさもあるかと思いますし、それももちろん大事だと確信しています。
しかし、その先にある効率化・生産性をちゃんと考えて行く必要があります。
人がいない中で、いかにやっていくか。
「今までは今まで」というのが改革であり、一人一人の意識改革を含めて、自分だけ、自分の所だけに限らず色々な工夫、或いは連携・協力しながら全体でレベルアップしていくことがポイントになろうかと思います。
今年は医療・介護同時改定の年ですが、その改定の趣旨もそのような「働き方改革」による総活躍の実現が組み込まれています。
冒頭申したように、日本は平成になる前の昭和の時代に、チャンスを逃したのかもしれません。
ピンチはチャンス
変化のある今こそチャンスであり、民間のフットワークを活かして前向きに取り組んでいく1年にしましょう。
と、副島社長は社員全員に伝えられました。
そして、さらにその背景を紐解いた3つの指針を掲げられました。
3つの経営指針
- 感謝
- 感動
- 改革
感謝
「1に感謝、2に感謝、３ ４が無くて、５に感謝！」
過信・慢心は禁物。謙虚にひたむきに何事にも感謝。
感動
「利用者様第一」
仕事の本質は感動。 偽りのないごく自然な中から感動を与えてこそプロ中のプロ。
既存のお客様を大切にし、アフターフォローをしっかりと。 ぬくもりのある事業で自身も感動を得よう。
改革
「言うは易し行うは難し」そして「続けるのはもっと難し」
小さい改革が集まれば大きい改革に。
パワーと多角的な分析の両方必要。
代表取締役｜副島 孝嗣
最後に
当社は、「ノーマライゼーション」という理念を掲げ、社員一同それに向かって、日々の業務に取り組んでおります。
もちろん、社員全員がその理念に沿うように機能しているかと言えば、そうでない場合もあります。
しかし、社長（＝会社）の思い通りにはいかないことばかりだとしても、その理念や指針の実行に向けて、できる限りそれを100％に近づけるために、「お客さまのこと」そして「社員のこと」、さらには「社員の家族のこと」までを考えた、副島社長の経営指針であることは疑いようのないことです。
それは、どの企業の社長、またはリーダーシップを発揮する立場の方、どなたにも少なからず当てはまることだと思います。
いかがだったでしょうか？
あなたの会社の経営指針、または目標など、それぞれの状況やサービスによって違いますが、少しでもあなたの参考になればと思います。
当社は、「ノーマライゼーション」の理念を基盤に、毎年新たな経営指針を時代の変化とともに掲げて、平成30年度も尽力していきたいと思います。
最後まで読んで頂きありがとうございました。
▼2017年の社長の経営指針はこちら▼
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